不要な郵送のダイレクトメール(DM)を受け取り拒否する方法とは?

自宅に郵便でどこからか送られてくる不要なダイレクトメール(DM)って鬱陶しく感じることがありますよね。たくさんダイレクトメールが送られてくる人は、処分するのも面倒になります。そのようなときに、ダイレクトメールを止めたいと思ったことがあるのではないでしょうか。ダイレクトメールを止める方法について、いくつかのアプローチを解説していきます。

そもそも、いならいダイレクトメールをわざわざ断らなくても、受け取り自体を拒否することができることは、ご存知でしょうか?まずは、ダイレクトメールの受け取り拒否の方法を紹介します。

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郵便物の受け取り拒否の仕方

郵便局から配送されるはがきやゆうメールなどの郵便物の受け取り拒否をすることができます。

日本郵政のホームページには以下のような記載があります。

Q.架空請求、いたずら等、迷惑な郵便物を届けてほしくないのですが、どうすればよいのでしょうか?

A.迷惑な郵便物等が届けられた場合、受け取りを拒絶することができます。

郵便物等に下記事項を記載したメモ、付せんを貼り付け、配達担当者にお渡しいただくか、郵便窓口にお持ちいただくか、郵便ポストに投函していただければ差出人さまへ返還します。

・「受取拒絶」の文字
・受け取りを拒絶した方の印を押印又は署名を記載

※ 郵便物等の開封後は、受け取りを拒絶することはできませんので、ご注意ください。

※ 当社が配達した郵便物等でないものは、上記の方法により受け取りを拒絶していただくことはできません。
当社が配達した郵便物等でないものの主な例は、その表面に「これは郵便物ではありません」、「○○メール便」といった表示がされているものです。
これらの配送物については、その配送物の運送サービスを行った事業者さまにご連絡ください(配送物の表面に連絡先が記載されているものもあります。)。

例えば、山田太郎さん(仮名)が不要なダイレクトメールを受け取り、受け取り拒否したい場合は、付箋紙に「受取拒絶」という文字を書き、ご自身の認印を押すかフルネームを署名して、付箋紙を郵便物に貼り付けます。

<署名の場合>

受取拒否付箋署名

※ 文字は手書きでもかまいません。

<認印の場合>

受取拒否付箋認印

※ 文字は手書きでもかまいません

この付箋をはがきや手紙に貼り付けて、郵便局にもっていくか、配達員に渡すか、郵便ポストに投函すると、返送されます。

はがきイメージ

クロネコDM便の受け取り拒否の仕方

送られてきたダイレクトメールがクロネコヤマトのクロネコDM便だった場合はどうすればいいでしょうか?

クロネコヤマトの場合も受け取り拒否ができます。クロネコヤマトの荷物(小包)の場合は、配達員が自宅に対面で渡してくれますが、クロネコDM便の場合は、ポストへ直接投函されるだけなので、受け取り時に拒否することができません。

では、どうすればいいか?というと、ヤマト運輸のホームページにあるヤマト運輸お問合せ窓口(固定電話ならフリーダイヤルや携帯電話ならナビダイヤル)に電話すれば、やり方を含めて案内をしてくれます。通常は、クロネコヤマトの配達員が回収に来てくれます。

佐川急便の受け取り拒否の仕方

ダイレクトメールが佐川急便で配送された場合はどうでしょうか?佐川急便に確認したところ、配達後に未開封であれば受け取り拒否ができるということでした。

佐川急便には、飛脚メール便と飛脚ゆうメール便の2種類があります。飛脚メール便は、佐川急便の配達員が届けてくれます。一方で、飛脚ゆうメール便は、郵便局の配達員が行ないます。

飛脚メール便の場合

飛脚メール便の場合は、ポストに不要なダイレクトメールが届いたら、未開封の状態で最寄りの佐川急便の営業所に持っていけば、発送元に返送してくれます。

飛脚ゆうメール便の場合

郵便扱いになるので、前述した郵便物の受け取り拒否の仕方と同じです。届いたダイレクトメールを未開封のまま、郵便物に直接もしくは紙(付箋)に受取拒絶または受け取り拒否と記載し、署名または捺印後にお近くのポストに投函するか、郵便局にもっていくか、配達員に渡せば返送されます。

飛脚メール便と飛脚ゆうメール便の見分け方

飛脚メール便には、バーコードシール添付されています。一方、飛脚ゆうメール便には、バーコードがなく、飛脚ゆうメールと封書に記載があります。

ダイレクトメールの受け取り拒否の注意点

受け取り拒否の手続きは、その1通のダイレクトメールの受け取り拒否であって、今後、再送されないようになるということではありません。しかし、ダイレクトメールを送った会社が全うな会社であれば、受け取り拒否の意志をくみとってくれます。しかし、送り主が悪質な会社である場合やダイレクトメールが届く理由に思い当たることがない場合は、受取拒否をすることで、「この住所に自分がいます」と知らせることになり、逆効果になる可能性もありますので、慎重な対応をする必要があります。そのようなダイレクトメールは、内容を確認して、問題がなければ無視して処分するほうが賢明です。

不要なダイレクトメールの断り方

そもそもダイレクトメールの受け取り拒否をしなくても、ダイレクトメールを送ってくる発送元の会社に電話かメールをいれて断れば、普通の全うな会社であれば止めてくれます。もちろん丁寧に礼儀をもって、むやみに怒ったりしないよう、最低限のマナーでお断りしてください。また、ダイレクトメールを止める際に、断りにくくするために本人確認など手続きが面倒くさいところもあります。本来はスッと止めるべきですが、面倒な手続きが必要なところもあります。

問題なのは、悪質なしつこい会社の場合です。逆にこちらから連絡をしてしまうと、あなたの居場所にお墨付きを与えてしまうことになり、かえって逆効果になるケースもあります。これは、受け取り拒否をする場合も同じことです。ただ単に、なんでもかんでも断ったり、受け取り拒否をすればいいのではなく、ダイレクトメールを送ってくる会社によっては、面倒ではありますが、内容を確認して、問題がなければ無視して処分するほうがよい場合もあります。まずは、相手を知るために、送り主の会社の口コミや評判などをネットで調べてみることも大切です。

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